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この記事はゆべしさんとの共同制作です。

スニーカーを中心に、アパレル製品などスポーツ用品を多数手掛けているNIKEは、全世界で事業展開しており、ほとんどの方がご存知でしょう。

NIKEの2022年9-11月決算を見ると、特にD2C（Direct to Consumer：製造者が直接消費者と取引を行うビジネスモデル）の売上が大きく成長しており、そのD2C売上の成長を支えているのが「メンバーシップ会員」です。

本日は、NIKEの売上を商材別、地域別、商流別に見ていき、後半では、NIKEの成長ドライバーとなっているメンバーシップ会員のアクティブ会員数とその特徴を解説していきます。

後半パートの中には、レオナルド・ディカプリオ氏も出資していることでも有名な、サンフランシスコ発のスニーカーD2C企業Allbirdsとの比較もありますので、是非最後までご覧ください。

NIKEの2022年9-11月の決算

NIKE, INC. REPORTS FISCAL 2023 SECOND QUARTER RESULTS

NIKEの2022年9-11月の四半期売上は$13.3B（約1.33兆円）で、YoY（前年同期比）+17%とやや控えめな成長率です。

ただ、これは為替の影響を加味した成長率のため、為替の影響を除くとYoY+27%と大きく成長しています。

一般的に、売上規模が大きくなると成長率が逓減する傾向があります。しかしNIKEは四半期売上$13.3B（約1.33兆円）という大きな売上規模にもかかわらず、YoY+27%の成長率を実現していることはかなり驚異的と言えるでしょう。

次に商材ジャンル別の売上を見てみましょう。Footwear（靴）が$8,504M（約8,504億円）で全体売上の約64％を占め、さらにYoY+25.4%と、規模が大きく高い成長率を誇っています。

地域別に見ると、北米が$5,830M（約5,830億円）で全体売上の約44％を占め、YoY+30.2%と高い成長率となっています。

地域別の売上はアメリカに次いで、ヨーロッパ・中東・アフリカ、中国、アジア・ラテンアメリカの順番で大きいです。中国セグメントはマイナス成長ですが、為替の影響を除くとプラス成長となります。

「NIKEは中国向けのアプリをリリースしたり、中国固有のメンバージャーニー（会員向けの特別な体験やプログラム）をTmall(天猫：アリババが運営する越境ECプラットフォーム）と作成するなど、中国に特化した施策を展開しています。」

NIKEの決算では上記のように説明されており、中国向けの施策を実行していることに加え、「1つの国」である中国を地域別のセグメントで切り出していることからも、中国市場を重要視していることが伺えます。

NIKEのD2C比率はどれくらい？

次に、NIKEのD2C（Direct to Consumer：製造者が直接消費者と取引を行うビジネスモデル）売上を見てみましょう。

NIKEのDirect Sales（D2C売上）は、2022年9-11月で$5.4B（約5,400億円）、YoY+25%（為替影響を除く）で、全体売上の40.5%を占めるほどに成長しています。

また、Direct Salesの中でもDigital Sales（オンライン販売）の成長率はYoY+34%（為替影響を除く）で、Direct Salesの売上だけでなく、会社全体の売上成長を牽引しています。

デジタル売上の成長の背景にはメンバーシップがある

このDigital Salesの成長の背景には、「メンバーシップ（会員基盤）」があると決算説明会でも明言されています。

メンバーシップ会員になると、ブラックフライデーやサイバーマンデー等の割引を受けることができ、よりお得にNIKEの商品を購入することができます。

コロナ禍でのフィットネス需要や、スニーカーマニアを確実に取り込むためにさまざまなアプリやマーケティングを展開してきたことが、NIKEのアクティブ会員数の増加に繋がっているようです。

ここまで、NIKEの商材別、地域別、D2Cの売上とその成長率を見てきました。

記事の後半では、NIKEの成長ドライバーとなっているメンバーシップ会員のアクティブ会員数について見ていき、D2C企業の特徴である売上総利益率について比較分析していきます。

この記事は、D2Cビジネスに従事している方や小売・eコマース事業に関心がある方、NIKEが好きな方に最適な内容になっています。

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