Q.Disney+の会員数が1億超え、成長が鈍化するNetflixの次なる打ち手は?
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Q.Disney+の会員数が1億超え、成長が鈍化するNetflixの次なる打ち手は?

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ヒント:●●展開、特に●●への注力が大きなポイント。
一方、ディズニーも●●にて、Disney+やその派生のサービスのリリースを控えている。

この記事はカネコシンジさんmasmさんとの共同制作です。

今年の3月に、ディズニーの公式動画配信サービス「Disney+」の会員数が1億人を突破したという記事を公開しており、大変好評でした。

今回はその続編として改めて両サービスを比較していきます。
前回の記事では、ディズニーの動画配信サービスにフォーカスし、これからの会員数の成長曲線をNetflixと比較しながら予測していきました。

今回の記事では、両社の直近(2021年4-6月期)の決算からそれぞれの成長率の変化などを確認していきながら、これからの具体的な成長戦略について考察していきます。

特にNetflixは、ディズニーの動画配信サービスの比べ成長率が鈍化傾向にあるため、Netflixの具体的な打ち手を中心に考察していき、比較としてディズニーの成長戦略についても取り上げていきます。


ディズニーの決算概況

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まず、ウォルト・ディズニー社の2021年Q3(2021年4-6月期)の決算を見ていきます。

売上は$17.0B(約1.7兆円)、YoY(前年同期比)+45%と、大きく成長しています。純利益は923M(約923億円)で、前年同期の-$4.7B(▲約4,700億円)から大幅に回復し、黒字化しています。


ディズニーの売上比率、および会員数

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次に、ディズニーの売上構成を見てみましょう。

ディズニーの事業は大きく2つあり、

・メディア事業(Disney Media and Entertainment Distribution)
・パーク事業(Disney Parks, Experiences and Products)

このように分かれています。

全体の売上$17.0B(約1.7兆円)に対して、メディア事業は$12.7B(約1.27兆円)で全体の74.5%の売上を占めており、パーク事業は$4.3B(約0.43兆円)で同じく25.5%の売上構成比となっています。

メディア事業はYoY+18%、パーク事業はYoY+4倍以上となっていますが、前年同期である2020年Q3は世界的にコロナ禍の真っ只中で、パーク事業は大打撃を受けていた時期であり、そこから回復してきているという見方が正しいと考えられます。

実際に、前々年同期(2019年Q3)のパーク事業は売上が$6.6B(約0.66兆円)となっており、今期はまだ前々年(コロナ禍以前)の水準に戻り切っていないことから、回復過程であることがわかります。

そういった事情を考慮しても、売上構成比はメディア事業が大半を占めており、ディズニーと聞くとディズニーランドなどのテーマパークが思い浮かべられるかもしれませんが、実態としては「メディア事業の会社」と言って良いでしょう。

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メディア事業の成長はDisney+が大きく貢献しています。上図の決算資料の中の「Direct-to-Consumer」がDisney+を含む動画配信事業に当たりますが、売上が$4.3B(約4,300億円)、YoY+57%となっており、全体の売上の約25%を占め、パーク事業とほぼ同じ売上にまで成長しています。

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Disney+の会員数を見てみると、2021年7月3日時点で1.16億人、YoY+101.7%と1年間で2倍以上に成長しています。

ディズニーは、Disney+の他にもESPN+(スポーツチャンネル)やHulu等のその他のストリーミングサービスも運営しています。それらも合わせると、会員数は1.74億人にも達します。サービス全体の会員数は、YoY+71%で成長しているため、2億人の大台も間近となっています。


Netflixの決算概況

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次に、Netflixの2021年Q2(2021年4-6月期)の決算を見ていきます。
売上は$7.3B(約7,300億円)、YoY+19%となっており、四半期のYoYの推移を見ても、前四半期以前は20%台であるため、成長率が鈍化していることがわかります。来期(2021Q3)はさらに成長が鈍化する予測となっており、YoY+16%になる見込みです。

会員数(Global Streaming Paid Memberships)も、2.09億人でYoY+8.4%となっており、前期のYoY+10%台、前々期以前のYoY+20%台から大きく成長が鈍化してきています。

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トップラインや会員数は減少している一方、ポジティブな要素として営業利益率の改善が挙げられます。2021年度は通年で20%の営業利益率を確保しており、2016年度の4.3%から年々右肩上がりに改善されています。

収益性が高まることで内部留保の分厚くなり、外部からの資金調達の必要性が少なくなることで、柔軟な戦略を立てやすくなるといったメリットが生まれると考えられます。


両社の横比較

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ディズニーの映像配信サービス(Direct-to-Consumer)事業とNetflixを比較してみると、売上高、会員数の成長率は圧倒的にディズニーが勝っていますが、売上高や会員数そのものはまだNetflixに軍配があがります。

しかし、成長率にこれだけの差があることを鑑みると、ディズニーがNetflixに追いつき、追い超すのも時間の問題であると考えられます。

ここまで、ディズニーとNetflixの直近決算を見ていき、比較をしてきました。

ディズニーのメインの収益源は、ディズニーランドなどのパーク事業ではなく、Disney+などの動画配信サービスをメインとするメディア事業であり、高成長を続けていることもわかりました。

また、Netflixは、売上高や会員数はディズニーのメディア事業に勝っていますが、成長率は鈍化しており、ディズニーとの差は埋まってきていることがわかりました。

記事の後半では、成長率でディズニーに水を開けられているNetflixの次なる打ち手について考察していきます。最後には、ディズニーが高い成長率を維持していくための戦略も合わせて考察しています。

この記事は、メディア事業に携わる方や興味のある方、メディアの成長戦略に興味関心のある方に最適な内容になっています。


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・なぜ、●●が伸びているのか?
・Netflixの次の打ち手:●●マーケット
・Disney+の●●展開(戦略)
・まとめ

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