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Q. AppleとTeslaに共通する高収益の秘密とは?

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ヒント: ●●が非常に短いこと

4月末から5月初旬にかけて、GAFAをはじめとした多くの企業が2021年1-3月期の決算を発表しました。今回はその中からAppleとTeslaの決算を取り上げていきます。
AppleとTeslaは、作っている製品は異なりますが、「製造業」という共通点があり、製造業の中で、高い収益率を誇っている点でも共通しています。

ということで今回は、そんな2社の高収益の秘密について探っていきたいと思います。
記事の前半では、Apple、Tesla両社の決算概要を確認し、記事の後半では2社に共通する高収益の要因を探ってみたいと思います。

一般的な「製造業」という、既存の概念に囚われない取り組みについて学ぶことができる興味深い内容になっています。ぜひ最後までご覧ください。

Apple Inc. FY 21 Second Quarter Results Consolidated Financial Statements(2021/4/28)

Tesla Inc. Q1 2021 Update(2021/4/26)

Appleの決算と売上総利益率

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まず、Appleの決算から見ていきます。四半期売上 $89.6B(約8兆9,600億円)、前年同期比(YoY)+54%で、四半期売上総利益 $38B(約3兆8,000億円)、YoY+70%とコロナ禍でも大きな成長をみせています。
売上総利益率を見ても、前年同時期の38.4%から今期は42.5%に増加させており、高い利益率をさらに伸ばしています。

地域別、製品別の四半期売上も見てみましょう。

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(左側の数字が2021年1-3月、右は前年同期2020年1-3月)

中国で売上$17.7B(約1兆7,700億円)、YoY+87%となっており、アジア(中国、日本以外)で売上$7.5B(約7,500億円)、YoY+94%と高成長しています。この2つの地域が前年同期の2倍近く売上を成長させ、全体の売上成長を牽引しています。

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(左の数字が2021年1-3月、右は前年同期2020年1-3月)

製品別の四半期売上を見ると、iPhoneが$47.9B(約4兆7,900億円)でYoY+66%、Macが$9.1B(約9,100億円)でYoY+70%、iPadが $7.8B(約7,800億円)でYoY+79%と急成長しており、コロナ禍でコンピューター、タブレットのニーズが増えたことが追い風となっていると考えられます。

一方、ウェアラブルとホーム対応アクセサリは、売上$7.8B(約7,800億円)でYoY+25%と、コロナ禍で追い風を受けそうな製品ですが、コンピューターやタブレット同様の成長率は見られませんでした。


Teslaの決算と売上総利益率

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次にTeslaの決算を見ていきますが、記録的な四半期決算となっています。

四半期売上は$10.3B(約1兆300億円)でYoY+73%、四半期売上総利益は$2.2B(約2,200億円)でYoY+79%となっており、Appleと比較しても大きく成長しました。

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上図は、トヨタの2020年4月−2021年3月の通期の連結損益計算書です。トヨタの2021年3月期の通期決算を見てみると、自動車関連の売上が25兆774億円、売上原価が21兆1,999億円なので、売上総利益率は15.5%となります。

Teslaの売上総利益率は21.3%なので、Teslaの方がトヨタよりも売上総利益率が5.8%高いことがわかります。日本国内の自動車メーカーの中でも、利益率がトップクラスのトヨタでさえこれだけの開きがあることから、Teslaの利益率は、他の自動車メーカーと比較して高い水準にあることがわかります。

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今四半期の売上YoY +73%と、高い成長率を見せたTeslaの決算ですが、今回の2021年1Qでは新モデルへリニューアル中のため、高価格帯車(日本での販売価格が1,000万円以上)であるモデルSとモデルXの生産を1台もしていません。
モデルSとXの納車台数は2,030台ですが、低価格帯車(400万円台)であるモデル3とモデルYは182,847台もあり、納車台数の99%を占めています。

ほぼ低価格帯車だけを販売している状態で、自動車業界トップクラスの売上総利益率21.3%を叩き出しており、なぜそのような利益率を出すことができるのか、収益構造が気になるところです。

ここまで記事の前半で、AppleとTeslaの直近の四半期決算から高い売上総利益率を誇っていることを見てきました。記事の後半では、その高利益率の要因を探っていきます。

この記事は、AppleやTeslaに興味がある方、製造業における高収益化の秘密を知りたい方、そしてソフトウェアビジネスにも参考に出来る部分がある内容になっていますので、ソフトウェアビジネスに関わりがある方にも最適な内容になっています。

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